2001年

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ゴールデンウィーク中に、ADSLルーターが壊れてしまいました。

ユーザーサポートに電話しようにもやっているわけはなく、やむを得ずADSLモ
デムから直接インターネットに接続していたのですが（モデム経由だと1台しか
インターネットに接続できません）、業務を開始する5/7からはそうもいきませ
ん。以前利用していたISDNルーターを引っ張り出してきて現役復活。なんとか
複数台のインターネット接続＋LANの状態を維持して急場を凌ぎました。私ども
のような業種で、インターネットに接続できないというのは死活問題かつ恥ず
かしい話ですので、それらをなんとか避けることができてホッとし、それと同
時にトラブル時に最悪の事態を避け、最善の処置をとることの重要性を痛感る
こととなりました。

しかし、人間の慣れというのは怖いものですね。年末までは64kのISDNで全く
不満なく利用していたインターネットも、一度ADSLの速さに慣れてしまうと久
しぶりのISDN接続ではとても遅く感じてしまうのです。こうして、ドッグイヤー
と言われるIT業界における技術の陳腐化速度が速まっているのですね。

さて、ユーザーサポートの電話対応時間（ここは遅くて12：00開始）を待って
何度か電話をしてみましたが、案の定なかなかつながりません。ようやくつな
がったところで、サポートセンターの指示通りにいくつか試してみたものの、
やはり正常には動かず、保証期間のため交換となってしまいました。ゴールデ
ンウィーク明けで仕事がかさんでおり、早くISDN64kから脱出したいと思って
いただけに、交換時のタイムラグは痛いと思っていたのでした。

しかし、電話はなかなかつながらなかったサポートセンターも、その後の対応
はとても早く、電話で「交換以外に方法がないこと」と、ファックスによる
「正規ユーザー確認」が終わると、こちらが壊れているだろう製品を送る前に
すぐに変わりのADSLルーターを発送するとのこと。気持ちのいい対応でなんだ
かうれしくなってしまいました。後は、それがいつ到着するかだなと思ってい
たのも、46時間後の今日5/9には新ルーターが届き、ADSL回線復活となった次
第です。

おかげで、青と黒のスタイル＆機能をとても気に入っていたADSLルーターも、
いざという時のメーカー対応がプラスされて大満足中です。というわけで、せっ
かくですから紹介させてください。弊社で利用しているADSLルーターのリンク
シス・ジャパン社では、「バックセンドサポート方式」というのをサポートの
ウリにしています（今回初めて知ったのですが・・・）。さて、その内容はと
いいますと「故障などのトラブルが発生しても、先に代替製品を送ってから当
該製品をひきとる」というもので、システムダウンの時間を最小限に抑えるこ
とができるというものです。これでサポートが9時からやっていれば完璧かも。

※リンクシス・ジャパン
http://www.linksys.co.jp/
※弊社利用中のCATV/ADSL専用ブロードバンド・ルーター
http://www.linksys.co.jp/products/BEFSR81.htm

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米国中小企業のウェブサイト開設率が65%（従業員26～100人、2000年調査）で
ある。日本であれば、電子メール利用率でようやく50%を越えたところ程度と
思える状況だけに、ネット先進国の強さがうかがえる。「米国の事例は日本の
１～３年後を表す」などという表現もあるが、これを考えると、いずれ日本の
中小企業も自社ウェブサイトを利用して何らかの活動を行うことが当たり前に
なるであろう。

ウェブサイトの活用といえば、ネットショップなどネットで注文を受け付ける
ことに注目されがちだが、何もそれだけではない。広告費など各種コスト削減、
業務効率化、顧客や取引先へのサービスなど、ありとあらゆることが考えられ
る。勿論、それらすべてを導入するのではなく、自社の成長ステージや人員、
予算に合わせた投資を行い、常に身の丈より少し上のレベルを目指した活動が
必要なのは言うまでもない。

以前のファックスがそうであったように、ちょっと前まではある方が珍しかっ
たのに、今は「自社ウェブサイトはあたりまえ」。そんな時代はもう目の前か
もしれない。

※米国中小企業のウェブサイト開設率
0 10 20 30 40 50 60 70
【従業員 1～ 5人】■■■■■■28%
【従業員 6～ 25人】■■■■■■■■■47%
【従業員26～100人】■■■■■■■■■■■■■65%

※米国調査会社 Dun & Bradstreet
http://www.dnb.com/

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顧客に渡す資料も紙、顧客に提出する見積書も紙、顧客と契約を交わすのも紙、
顧客情報も紙、社内稟議も紙、会議資料も紙、領収書も紙、おかげで社内も紙
の山、そんな企業がほとんどではないでしょうか。もちろん、法律的に紙でな
ければならない資料も数多くありますが、それ以外も紙である必要はというと
少し疑問が残ります。「あ～、あの書類どこへいった？」「あのお客さんの資
料はどこだ？」と、書庫や机の引き出しを探し回っている光景はどこの会社で
も目にしますよね。

紙の山から必要な情報を探すには、日頃からその紙がどこへあったかを把握す
るために紙を管理するための紙を作りをし、明確にわからない場合には可能性
の高い場所を片っ端から調べるという気合いと努力と根性が必要です。そんな
面倒なことをしていては、必要な情報を探すのに疲れてしまい、営業活動どこ
ろではなくなってしまうかもしれませんし、たとえ自分でやらないにしても誰
かしらの貴重な時間を削っていることに違いはありません。

そんな時に活躍するのが、管理や検索、単純作業が得意なコンピュータです。
全ての情報を紙からデジタルにさえしてしまえば、ハードディスクという小さ
く大容量の倉庫に情報を押し込めて、それをいつでもあっという間に検索閲覧
することができます。情報量にもよりますが検索時間も数秒と、今まで汗をか
いて探していたことが、なんだかむなしくなってきます。

紙がなくなって、デジタル情報を瞬時に閲覧できるようになれば、事務所のス
ペースも少なくて済みますし、情報の検索ができるので、過去の成功事例など
も容易に検索することができ、社員数が多ければ多いほどその効果はぐんぐん
と上がっていくことでしょう。しかし、注意事項ももちろんあります。デジタ
ルな情報は瞬時に検索できる変わりに、瞬時に削除もできてしまうので、日々
のバックアップやセキュリティポリシーの策定なども合わせて行い、情報漏洩
などにも気を配っておくべきです。

大量の紙も、スキャナとOCRソフトなどちょっとした小道具を利用するだけで、
瞬時とは言いませんがデジタル情報に変換させることができます。社内を見回
してみて無駄な紙が多いと感じられたら、ちょっと検討してみてはいかがでしょ
うか？

企業が必要なのは、金の山、情報の山、人材の山で、紙の山や在庫の山は極力
削減していきたいものです。紙のデジタル化で、経費削減と情報活用を一気に
やってしまいましょう。

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インターネットは、地域や時間に関係なく利用できるものです。しかしながら、
実際のところの利用格差は最もインターネット普及率の高い神奈川県の44.5％、
一番低い秋田県で13.8％となり、なんと3.2倍もの利用格差があります（個人
宅での利用）。せっかくの情報地域格差を是正できるツールでありながら、な
んとも残念な数字であります。

インターネットを利用するにあたって、ISDNやADSLといったインフラが整うの
も東京や大阪を中心とした大都市圏がまず先であり、地方への導入は二の次と
なっているのが現状です。人が多いところに設備を導入するのは経済原理から
みればやむを得ないことですが、ケーブルテレビや独自の通信網を敷いている
地方もありますので熱心に探してみてはいかがでしょうか。また、回線速度や
快適さといったインフラに関しては目をつぶっても、ほとんどの地域にISDN回
線が敷設されてますから、64kの通信速度は確保できるはずです。インターネッ
トを利用した情報発信・情報取得で、地域間の情報格差を減らしましょう。

※ビデオリサーチネットコムのインターネット普及率調査（2000/9）
http://www.vrnetcom.co.jp/press/pressdata/0010032_1.html

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社内の情報共有をするために、こんなことができたらいいと思いませんか？

▽外出先からメールを見ることができて（WEBメール）
▽他の人のスケジュールを覗いて今どこにいるかがわかり（スケジュール帳）
▽一人に言うのと同じ作業で全員に情報を伝え（メーリングリスト）
▽会社のアドレス帳も全員共通で利用し（アドレス帳）
▽何をしなければならないかチェックするリストがあって（ToDoリスト）
▽文書管理用の書庫があって（フォルダ）
▽偶然みつけた情報収集サイトも全員に知らせ（ブックマーク）
▽机の上に伝言メモをベタベタ張らなくてもよくなり（伝言板）
▽簡単に全員の投票ができたり（投票）
▽一同に介さなくても会議ができたり（会議室）

それを、いつでもどこからも利用できて、しかも無料だなんてそんないい話が
あったら・・・なんていうサービスが提供されています（かなり広告っぽい表
現になってしまいましたが、私と各企業とは特に関係ありません）。各企業は
広告収入によって収益を得るという仕組みで無料情報共有ツールを展開してい
るわけですが、多額の費用を捻出して独自のグループウェアを構築するほどで
もないという場合には、無料版での導入および実体験がオススメです。

実際、企業にグループウェアを導入しても、なかなか日々の入力がなされなく
て利用効果が薄くなってしまったり、結局宝の持ち腐れになったりする例はよ
く耳にします。そんなもったいないことをするのであれば、多少の広告が入っ
てきたり、使いにくさがあってもそこは我慢我慢。はじめの一歩はコツコツと
いきましょう。

スポーツに例えれば「グループウェア」はその名の通り「団体競技」です。

全員が参加し活躍して、はじめてその効果が得られるというものですので、ソ
フトウェアの機能や品質は勿論、参加メンバーの意識改革や雰囲気作り、運用
ルール策定などにも十分留意して、導入・運用にチャレンジしてみましょう。
アメとムチではありませんが、新しいモノを導入するには、厳しさも必要です。

※無料情報共有ツール提供企業URL
ドースル！ http://www.dosule.com/
イントラネッツ http://www.intranets.co.jp/
eグループ http://www.egroups.co.jp/